Question and AnswerQ&A

・健康診断結果への事後措置対応
・健康管理体制（メンタルヘルス対策など）の構築への助言
・各種面談
健康診断事後措置の面談 ストレスチェックにおける高ストレス者面接指導 過重労働者への面接指導 復職・復帰における面談 ・事業場からの健康相談
・健康・衛生情報の提供
（メンタルヘルスや受動喫煙対策など）
・法改正等の法令遵守のための情報提供
・職場巡視
・（安全）衛生委員会への参加

事業場の規模や労働衛生の実態によって、必要な対応が変わってきます。
現場の声をしっかり聞き、事業場における最善のアプローチを共に考えることが、価値のある産業保健の提供と考えております。

健康経営への取り組みについてもお気軽に相談ください。

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我々は、共に働き、信頼できる産業医のみで結成しております。
もちろん「産業医学」を専門とする医師であり、労働衛生コンサルタントや専門医の資格を取得しております。
産業医としての実務力はもちろんのこと、誠実さと相談しやすい人柄でございます。

契約企業とは直接、産業医が対応いたしますので、お急ぎの相談にも対応が可能です。

法律上の産業医の選任義務はありません。しかし、事業場規模に関わらず、従業員の健康や作業環境は重要であり、産業医保健を重要視している企業も増加しています。

小規模事業場では、従業員一人一人が担う業務の範囲が広く、休業となった際の影響は非常に大きいです。また、人事総務担当者の観点からは、メンタルヘルスを含めた健康管理を一任されている場合があります。 つまり、小規模事業場において健康問題が生じる頻度は多くないですが、問題が生じた際の現場における影響は甚大です。

弊グループでは、対応頻度が少ない場合を想定した契約プランもご用意しております。
行政サービス（産業保健総合支援センター、地域産業保健センター等）からの移行の相談も企業様よりいただいております。

現在は「福岡」「大阪・兵庫」を中心に活動しております。左記の近隣地区も可能な限りご対応しておりますので、気軽にお問い合わせください。今後、対応地域を拡大していくことも検討しています。

良い産業保健は、企業と産業医の良い信頼関係の上に成り立ちます。コミュニケーションを十分にとり、意見や方針を擦り合わせて共に作り上げることが重要となります。 また、企業が困った時に、産業医が迅速かつ適切な対応を行えるかどうかも大切な要素です。

産業医は人柄、知識、対応力の全てが整っている必要があり、どれが欠けてもいけません。そして、そのような産業医との巡り合いには、企業側の情報収集が重要となります。

弊グループではお問い合わせ後、サービスの説明を含め、対面もしくはオンラインでの顔合わせを行います。人柄を知っていただいた上での契約が安心感につながると考えております。